本プログラムでは、災害を引き起こす各種ハザード（地震、津波、火山噴火、風水害など）を専門とする研究者による最新の科学的知見に基づいた講義に加え、自治体や防災関係機関などで災害対応に携わった実務経験者による現場視点の講義を組み合わせた、オムニバス形式の授業を展開します。これにより、理論と実践の両面から災害を多角的に理解し、現実の災害対応に応用可能な知識とスキルを体系的に学ぶことができる構成となっています。

地震や風水害、火山災害などが複合的に発生する広域複合災害においては、発災前の備えから発災直後の初動対応、さらに中長期的な復旧・復興までの災害マネジメントサイクルを見据えた対応が求められます。こうした状況の中で、地域や組織における防災・減災のリーダーとして、科学的知見に基づいた判断力と、関係機関・住民との連携力を兼ね備えた人材の育成が急務です。本プログラムでは、実践的な知識と技能を有し、多様な災害リスクに柔軟かつ包括的に対応できる防災の専門家を育成することを目的とします。

本プログラムを受講することで、巨大地震や噴火などが引き起こす広域複合災害発生時の災害対応、危機管理、復旧・復興の核となり、発災前から発災時、発災直後、発災後まで一貫して対応または支援が可能となる、体系的な知識と実践的な能力を習得することができます。

災害対策について、災害関連法令に基づき実施する災害対応の現状と課題を把握し、気候の温暖化や社会構造の変化に応じて頻発・激甚化している災害への対応の方向性や被害最小化に向けた災害対応の在り方を学びます。講義は「北海道大学広域複合災害研究センター」の構成員の他、実務経験豊富な非常勤講師によるオムニバス形式で実施します。実際の取組事例を題材として災害発生時の救急・救命等から社会インフラの応急復旧、地域の復旧・復興期に応じた一連の体系性のある対策の在り方について、実務上の経験を交えて講義します。

日本の国土や社会的条件は自然災害リスクが大きい状況にあり、突発的な災害が発生した場合には社会経済活動に多大な影響が生じると考えられます。このことを踏まえ、広域的な被害や影響を発生させる災害パターンを想定し、事前・発生時・事後の災害対応のあり方を、多分野の研究者が解説します。講義は「北海道大学広域複合災害研究センター」の構成員が主体となって実施します。